政経学部経済学科・助川成也ゼミが参加する首都圏6大学合同ゼミは、9月12日～13日の1泊2日で八王子・大学セミナーハウスで研究合宿を実施しました。
首都圏合同ゼミは、異なる大学・学部・学科で学ぶ学生が大学の枠を越えてグループをつくり、一つの共通テーマについて約1年間にわたって共同研究に取り組むプロジェクトです。5月16日に本学世田谷キャンパスで開催された第2回研究会以降、学生たちは月1回の研究会やグループごとの活動を重ねてきました。
2026年度の統一テーマは「『自国ファースト』と国際協調」です。今回の合宿は、これまで進めてきた研究の中間成果を持ち寄り、他の学生や教員からの意見を踏まえて研究内容をさらに深める機会となりました。

研究成果を持ち寄り、議論を深める

合宿では、「国際社会」「地域」「歴史」などの班・グループごとに研究成果を発表しました。

国際社会班では、感染症や環境問題、米国外交などを題材に、各国が自国の利益を優先するなかで、どのような条件のもとで国際協力が可能になるのかを検討しました。感染症グループでは天然痘や新型コロナウイルス感染症などを比較し、自国利益と国際協力の関係を分析しました。

地域班では、EUとASEANを中心に、経済格差や各国の地域特性が「自国ファースト」の現れ方にどのような違いをもたらすのかを比較しました。タイ、インドネシア、マレーシアなどの東南アジア諸国とヨーロッパ諸国を取り上げ、国益の追求と地域統合・国際協調との関係を考察しました。

歴史班では、冷戦終結後のヨーロッパや日米韓関係などを題材に、歴史的な経緯が現在の自国優先主義や国際協調にどのような影響を与えているのかを検討しました。

他大学の学生・教員からの指摘を研究に反映

今回の合宿では、各グループがそれまでの研究成果を発表するだけでなく、他大学の学生や担当教員から質問やコメントを受け、研究上の課題を確認しました。

異なる専門分野を学ぶ学生から意見を受けることで、自分たちだけでは気付かなかった論点や、さらに検証が必要な部分も明らかになりました。また、各グループは研究目的や仮説、分析方法、事例選択などを改めて確認し、最終成果に向けて研究の精度を高めました。

助川教授は、「5月に国士舘大学で顔を合わせた時点では、まだ研究テーマを探している段階でした。それから数カ月、大学の異なる学生同士が議論を重ね、ここまで一つの研究として形にしてきたこと自体が大きな成果です。合宿で受けた指摘を持ち帰り、最終的には自分たちなりの問いに対する答えを示せる研究に仕上げてほしい」と話しました。

首都圏合同ゼミでは、今回の合宿で得られた指摘や新たな課題を踏まえて各グループが論文を修正し、10月の成果発表会に向けて共同研究を仕上げていきます。

助川ゼミでは今後も、大学や専門分野の垣根を越えて学生同士が学び合う機会を積極的に取り入れ、専門知識に加えて、課題を発見する力、他者と協働して考える力、自らの考えを論理的に発信する力を養っていきます。

首都圏6大学合同ゼミに参加している大学とゼミは次の通り。青山学院大学（堀江ゼミ）、桜美林大学（大中ゼミ）、国士舘大学（助川ゼミ）、獨協大学（村井ゼミ）、日本大学（山本ゼミ）、法政大学（本多ゼミ：在外研究で今年度不参加）、都留文科大学（峯田ゼミ）。