学部・大学院

高度で専門的な研究に打ち込める10の研究科。
知の拠点として、開かれた学びを提供。

国士舘大学の大学院は、激動する時代と社会の要請に応える、高度な知識と技術を備えた人材を養成します。2006年に、「総合知的財産法学研究科」と、「グローバルアジア研究科」を開設。2010年には、病院前救急医療体制をシステム的に捉え、さらに上の救急救命士の養成を目指し「救急システム研究科」を開設しました。これにより、10の研究科であらゆる研究分野の学生を受け入れる体制が整備されました。総合知的財産法学研究科を除き各研究科には博士課程も設けられ、より高度で専門的な研究をサポートできる環境が整っています。
また、学部生だけでなく、向学心を持つすべての人に“開かれた学びの場”でもあるのが大学院。昭和40年の開設以来、総合大学としての特徴を活かし、入試にも多様な制度を設け、幅広い人材を受け入れる体制を整えています。

政治学専攻(修士・博士)

正統派アカデミズムの伝統を守り、理論的な分析力の育成を目的とし、地方行政から国際政治、政党政治など、政治に関する主要分野のほとんどを網羅しています。またアメリカ、アジアや中近東を取り巻く政治環境をテーマにした地域研究にも積極的に取り組み、より高度な研究者と専門的職業人の養成を目的としています。また、社会人や留学生も積極的に受け入れています。

経済学専攻(修士・博士)

経済学研究科は、経済学の基本となる理論・歴史・政策分野から、実社会経済の激しい変化にも対応できる応用経済学分野や租税法・会計学関連分野まで、幅広い研究領域に科目を配置し、経済学を基礎から応用まで体系的に研究・学修ができるようにカリキュラムを設計しています。修士課程では、多様な選択肢の提供、及び課題発見・解決能力を兼ね備えた経済分野の専門人材の養成、博士課程では、幅広い研究領域から経済学理論を深く探究し、自立して社会経済の諸問題に専門的に取り組むことのできる研究・実践能力を兼ね備えた経済分野の専門人材の養成を目指しています。

経営学専攻(修士・博士)

マネジメントからの発想は企業経営のみならず、官公庁、学校、病院などさまざまな組織の発展のために不可欠になっております。本研究科では多様な人材を受け入れ、高度職業人の育成を進めており、経営組織、経営戦略、経営心理、経営学史、経営情報、マーケティング、ファイナンス、会計などをカリキュラムの核とし、経営理論と実践を融合させた研究を展開させております。本研究科には、社会人やアジア諸国からの留学生も多数学んでいます。

スポーツ・システム専攻(修士・博士)

スポーツ・システム研究科は、修士課程と博士課程の各課程に「スポーツ教育コース」と「スポーツ科学コース」の2つのコースを設けています。本研究科では、競技スポーツから生涯スポーツについてなどの多種多様なスポーツ事象を研究対象とし、各自の興味・関心に沿う研究、学習を行うことが可能となっています。日本のみならず、アジア諸国をはじめ、世界各国・地域が抱えるスポーツに関する諸問題をシステム的に捉え、それを解決することのできる高度職業人の養成と専門能力を有する学識豊かな研究者の養成を行っています。将来は、コーチングの高度な技術や知識を有した人材、専門的な研究を行い得る人材など、現代社会が求める体育・スポーツの専門職業人として活躍することが出来る人材の養成を目指しています。

救急救命システム専攻(修士・博士)
救急救命システム専攻(1年コース)(修士)

救急システム研究科は、医師、看護師や救急救命士といった病院前救急医療に関与する国家資格有資格者への高度な教育と研究を行うことを主眼としています。現在の病院前救急医療体制における多種多様な事象を研究対象とし、各自の興味・関心に沿って研究を行うことが可能です。日本のみならず、世界各国・地域が抱える病院前救急医療に関する諸問題をシステム的に捉え、それを解決できる専門能力を有する学識豊かな高度専門職業人の養成を目指します。

機械工学専攻(修士)
電気工学専攻(修士)
建設工学専攻(修士)
応用システム工学専攻(博士)

機械工学は、強度評価学・機械力学・熱エネルギー工学・流体工学、電気工学は電子回路・電子物性・情報通信・電力基礎の各4コース、建設工学は、構造工学・地盤基礎工学・環境システム工学・建設生産工学・環境デザイン学の5コースに分かれています。各分野とも高度化が進み、深い学識と高度な専門技術・能力が必要であり、これに応える基礎学力を身につけ、高度の応用能力を有する技術者の養成と、独創性のある優れた研究者の養成を目指します。

法学専攻(修士・博士)

社会経済環境の複雑化・情報化・国際化にともなって、特殊で複雑な法律問題が提起される機会が増加していることから、最新の法知識を備えた交渉能力を持ち、法的紛争の予備知識を身につけた人材、特に専門的な法理論や実務理論を研究して法的業務に従事する高度な職業人を養成します。3コース(基幹法コース、税法・ビジネス法コース、スポーツ法コース)が設置されています。

総合知的財産法学専攻(修士)

現代社会は「ものづくり」から「知価づくり」へとパラダイムシフトするとともに、知的財産の重要性が増しています。特許権侵害などが増加する中で、独創的なアイデアなど成果物の権利を適切に保護したり、適正な権利の活用や新たな成果物を創造できる知財プロフェッショナルの養成を目指し、2006年4月に開設しました。ものづくり社会の成熟にともない、製品やサービスなどの進化を支える知価創造力に富んだ人材を、理論と実務を踏まえた「法学教育」を基礎に、知的財産を経営レベルでとらえるための「経営学」と、知価を見いだすための「工学教育」を融合させたカリキュラムで養成していきます。国家試験対策として、「“弁理士”試験対策指導」を行います。

人文科学専攻(修士・博士)
教育学専攻(修士・博士)

人文科学研究科は、歴史、文学、地理・地域、教育、心理を主軸とし人文科学専攻と教育学専攻の2専攻から構成されています。人文科学専攻は「日本史・東洋史学」「日本・東洋文学」「人文・自然地理」、教育学専攻は「教育学」「教職研究」「心理学」分野に分かれています。各分野の専門的な研究教育を通じ、より高度の研究能力を開発します。修士課程では、研究能力の開発とともに時代の要請に応える高度な知見を身につけた職業人の養成を目指し、博士課程では、学識豊かな研究者を養成します。

グローバルアジア専攻(修士)
グローバルアジア研究専攻(博士)

グローバルアジア研究科修士課程は、グローバル化が進む現代アジア社会で活躍するコミュニケーション能力と現場での実践力を具えた高度専門職業人を養成する「ビジネスコミュニケーション分野」、国際感覚に溢れた日本語教育の専門家を育てる「国際日本語教育分野」、人類共通の文化遺産、世界遺産を保存し、マネージする広域専門家を鍛える「文化遺産関連分野」から構成されています。いずれの分野もグローバル状況とローカルな意味をともに踏まえて複雑な現代世界に領野を切り拓く実践的人材養成を目指します。なお、ビジネスコミュニケーション分野には学部、修士一貫の5年制コース(グローバルアジアプログラム)があります。同博士後期課程には、ビジネス・地域研究分野と、文化遺産学研究分野があり、経済学、経営学、歴史学、国際関係論、文化研究、先史学、考古学、保存科学、文化政策論といったさまざまな分野で創造的な研究を推進する専門研究者を養成します。

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2024年03月05日更新

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