Teacher introduction教員紹介グローバルアジア研究科担当科目については、主な科目を掲載しています。その他の担当科目については、開講予定科目一覧表を参照してください。＊印は博士課程を兼ねて担当している教員を表します。陳 慧 CHEN Hui担当科目／ビジネス情報研究、グローバルアジア演習Ⅰ～Ⅳ主な経歴1998年埼玉大学理工学研究科情報数理科学専攻博士後期課程修了（工学博士）。1998年埼玉大学工学部助教、2001年国士舘大学情報科学センター助教授、2002年21世紀アジア学部兼情報科学センター助教授、2006年教授。“Software Creation： An Intelligent CASE Tool Featuring Automatic Design for Structured Programming”, The Journal of Institute of Electronics, Information and Communication Engineers（N. Tsutsumi, H. Takano, Z. Koonoとの共著）“情報ツール21（第3版）”（昭晃堂出版，矢島鎗司、市村純との共著）研究テーマいかにソフトウェア開発の生産性を向上するかを研究する。また、IoTやAIの応用に関する研究。Message情報・通信技術の急速な進歩によりグローバルな電子商取引や情報交換などが加速している。グローバルビジネスで生かせる異文化のコミュニケーション能力やITの実践的な知識とスキルなどを身につける。主な著書・論文榊原 一也 SAKAKIBARA Kazuya担当科目／グローバルビジネス研究、グローバルアジア演習Ⅰ～Ⅳ主な経歴2013年，中央大学大学院商学研究科博士後期課程修了。博士（経営学）。千葉商科大学商経学部非常勤講師，共立女子大学文芸学部非常勤講師，中央大学商学部兼任講師を経て2014年より国士舘大学21世紀アジア学部講師，2017年より准教授，2022年教授。主な著書・論文①『事業撤退のダイナミズム－創造的撤退と適応的撤退の連鎖－』博士論文（中央大学），2013年。②「組織の戦略化プロセス－知識体系の転換とダイナミック・ケイパビリティの一考察－」中央大学 商学研究会『商学論纂』第53巻第3・4号，2012年。③「事業撤退における「認知バイアス」の克服－事業撤退基準による組織的慣性の軽減－」日本危機管理学会『危機管理研究』第19号，2011年。④「事業撤退における創造的適応－「創造的撤退」プロセスの解明－」中央大学企業研究所『企業研究』第16号，2010年，⑤共著（謝凱雯）「日本服飾零售業「UNIQLO」,「MUJI」,「SHIMAMURA」創新經營模式」『商管科技季刊』第14巻2号，2013年⑥「事業撤退のダイナミックス－キヤノン株式会社を事例として－」経営学論集，2014年、など。研究テーマ戦略的事業撤退に関する研究（事業撤退におけるダイナミック・ケイパビリティや戦略形成プロセスなど）Messageこれまで経営戦略論（特に全社的戦略）の中の「事業撤退」に興味を持ち，研究を続けてきました。経営学の知識を身につけていく中で自分のテーマや研究を深耕していけるよう共に頑張りましょう。ジャクファル・イドルス JAKFAR Idrus担当科目／グローバルアジア論、地域文化研究Ｃ、グローバルアジア演習Ⅰ〜Ⅳ主な経歴ガジャマダ⼤学⽂化科学部⽇本語学科卒業。国⼠舘⼤学⼤学院政治学研究科修⼠課程修了。同大学同大学院政治学研究科博士課程。博士号（政治学）修得。2019年より国士舘大学21世紀アジア学部専任講師。主な著書・論文「インドネシアにおける二つの文化的世界と国民統合の課題―ジャワにおける「野の世界」と「海の世界」の対立を中心として―」（国士館大学大学院『政経論集』第15号2012年）、「博覧会と帝国主義―西欧と日本の事例を中心として―」（国士館大学大学院『政経論集』第18号2015年）、「近代国民国家の形成と博覧会の役割―西洋、日本及びインドネシアの比較研究」（博士論文、2019年）研究テーマ近年、発展がめざましい東南アジア諸国における国民国家形成の諸問題について、民族文化との関連で検討を行う。Messageグローバル化において東南アジア地域の中心的国家であるインドネシアを中心に、アジアの国民国家の実体について検討を行いたい。本講座では、一方的な講義ではなく、院生諸君との自由な意見交換を通して「東南アジア地域研究」という領域についての見識を深めていきたい。高橋 伸子＊TAKAHASHI Nobuko担当科目／アカウンティング研究、グローバルアジア演習Ⅰ～Ⅳ和光大学人文学部卒業後、企業等で企業分析、会計業務担当。98年札幌大学女子短期大学部専任講師、翌年助教授、05年教授。04年青山学院大学博士課程修了。アメリカ公認会計士（U.S.C.P.A） 博士（国際経営）「日本銀行におけるマネタリーベースとその会計的属性の検討」（共著、『会計理論学会年報』30号、2016年）、「日本銀行損益計算書のアカウンタビリティの検討」（『会計理論学会年報』32号、2018年）、「銀行業における稼得収益分配計算書」（小栗崇資・陣内良昭編『会計のオルタナティブ－資本主義の転換に向けて』中央経済社、2022年）研究テーマ中央銀行の会計、明治の会計制度創成期の実務への影響Message会計を情報として捉え、必要に応じて使えるようになれば、現代社会ではどのような社会的立場においても武器になる。会計研究の面白さを実感しつつ、企業会計とは何かというテーマを一緒に追求していきたい。主な経歴主な著書・論文佐藤 研一 SATOH Kenichi担当科目／リサーチデザイン、異文化コミュニケーション、消費文化研究、グローバルアジア演習Ⅰ～Ⅳ大阪大学大学院博士課程前期修了、後期単位取得。国士舘大学アジア・日本研究センターなどを経て、現在に至る。この間、国士舘大学国際交流センター副センター長（国際交流担当）などをつとめる。共著書に『21世紀アジア学』（成文堂刊）。論文に「文化の多様性」「寛容と権利」「環境問題における『文明』」。研究テーマ文化理論（異文化コミュニケーションを含む）、デザイン人類学、グローバル化とライフスタイルなどMessage「常識」から自立すること。これが、この大学院で学ぶことのゴールのひとつだと思います。そうしたゴールに到達するお手伝いがわずかでもできればと思っています。主な経歴主な著書・論文佐野 実 SANO Minoru担当科目／グローバル経済史、グローバルアジア論主な経歴早稲田大学社会科学部卒業後、11年国立公文書館アジア歴史資料センター調査員、13年一橋大学博士課程修了、16年長崎県文化観光国際部文化振興課学芸員、18年主任学芸員、20年国士館大学21世紀アジア学部専任講師、23年准教授。博士（経済学）主な著書・論文「光緒新政期鉄道政策における借款の再評価とその経緯――滬杭甬鉄道の建設方針をめぐる官民の対立」 （『史潮』 第64号、2008年）、 「滬杭甬鉄道借款契約の実効性を巡るイギリスと地方の関係――地方有力者層の対立・協力が中英間外交に影響を及ぼした一事例について」 （『史学』 第78巻第4号、2009年）、「鉄道利権回収運動と辛亥革命」（辛亥革命百周年記念論集編集委員会編『総合研究 辛亥革命』岩波書店、2012）研究テーマ近代中国における鉄道借款をめぐる中国中央政府、同地方社会、外国資本の関係Message現代中国経済の「生命線」である外国資本の導入は、近代に始まった。その運用をめぐる様々なアクターの動向を地道に実証することで、今日の外国資本と中国が直面している問題の原因を明らかにし、またその問題を解決してより良い関係を築く手がかりを得られるはずである。経済史は決して過去を再現するだけの学問ではない。アジア経済の明るい未来を描くべく、ともに研究したい。88
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