担当科目については、主な科目を掲載しています。その他の担当科目については、開講予定科目一覧表を参照してください。＊印は博士課程を兼ねて担当している教員を表します。主な経歴主な著書・論文『ミクロ経済学 第2版』（成文堂、2020年5月）主な経歴主な著書・論文主な経歴主な著書・論文主な経歴主な著書・論文主な経歴主な著書・論文「外国人留学生のインターンシップ参加を通したキャリア探索」（2017）グローバル人材育成教育4、「元留学生外国人社員の職務満足の実態−組織社会化に関する調査より−」（2016） 異文化コミュニケーション19など研究テーマ異文化接触場面での社会文化の学び、職場場面でのキャリア形成、多文化多言語社会の諸問題、日本語教育Message言語文化背景の異なる人々が接触する場面において起こる問題や解決策を検討し、社会統合の可能性について柔軟かつ意欲的に探究していきます。外国人留学生には高度な学術的日本語能力を求めます。主な経歴主な著書・論文『国際人的資源管理の比較分析』（単著、有斐閣、2006年）、『グローバル・マネジャーの育成と評価』（編著、早稲田大学出版部、2014年）、『英語de人事』（B.シャーマンと共著、文眞堂、2020年）、『変革せよ！企業人事部―テレワークがもたらした働き方革命―』（新書版、単著、早稲田大学出版部、2023年7月刊行）等。研究テーマ「強いグローバルHRMの探索」「海外勤務のコンピテンシーとパフォーマンスとの関連探索」「海外派遣者の帰任後のキャリア形成の在り方」等Message人的資源管理（HRM）は、経営戦略の達成をヒトの面から支援するだけでなく、人間の幸福向上への支援も行う。グローバル化、VUCAの時代にHRMの研究を通じた社会問題の解決に関心の強い人、学びを楽しめる人を歓迎する。16Teacher introductionTABETA Naoki［米国］ワシントン州立大学大学院修了Ph.D.（1989.8）、㈱日興リサーチセンター経営調査部課長代理（1989.9 - 90.12）、高千穂大学商学部助教授（1991.4 - 94.3）、［シンガポール国立］ 南洋理工大学商学部助教授（1994.4 - 97.3）「なぜ、日本の大企業は、売上成長を追い求めるのか−経営目標と役員報酬の関係について」、『国士舘大学政經論叢』、189号、pp151-178、2022年3月 “The ■■■■■■■■■■■■■ System and Supplier Switching Costs： Evidence from the Japanese Automobile Manufacturing Industry,” pp257-284, the 10th International Conference on Multinational Enterprises, ■■■■■■■■■■■, April, 2014.研究テーマ現在、日本の産業（特に、自動車産業）に関する諸問題を「産業組織論」や「企業の経済学」の観点から実証的に考察していくことに関心がある。Messageミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学を学部で履修し、海外の経済専門ジャーナルを読みこなすだけの英語力と数学力（解析学、線形代数、統計学）があること。また、論文を作成するための十分な日本語能力を有すること。専修科目とする場合は、経済理論に習熟したうえで、私の研究テーマに関連した研究テーマであることが望まれる。NAKAOKA Shunsuke同志社大学文学部卒業。同志社大学文学研究科博士前期、後期課程を経てロンドン大学ロンドン政治経済学院（LSE）にて博士号取得（Ph.D）。東京大学社会科学研究所助手を経て、国士舘大学政経学部専任講師、准教授、教授。『叢書・比較教育社会史：実業世界の教育社会史』（共著）、 ʼThe making of modern riches： The social origins of the economic elite in the early 20th centuryʼ （単著）、「養子相続とファミリービジネス」（単著）など研究テーマ比較経済史・経営史Message歴史の視点から経済活動や制度を見ると、どの国であっても他国の優れたシステムの導入や、自分の社会・文化に適合する形での適用は頻繁に見られます。比較や相互関係の視点から経済制度や経済発展を歴史的に考察します。2001年3月 早稲田大学大学院 経済学研究科 博士後期課程単位取得退学2001年4月 国士舘大学 政経学部 専任講師2005年4月 国士舘大学 政経学部 准教授 2012年4月 国士舘大学 政経学部 教授 （現在に至る）2012年9月 University of Duisburg-Essen （Germany） Department of Economics、 客員教授Current Issues in Economic Policy （ Institute for Research in Contemporary Political and Economic Affairs, Waseda Univ. Tokyo Japan 2000 ）、「日本経済の進歩と将来」（成文堂 2007年）、「平成不況」（文真堂2010年）、「マクロ経済学」（成文堂2017年）研究テーマ生物学、物理学、経済学のための動学システム分析Message演習では、「数理経済学」および「動学マクロ理論」を指導する。そのため、かなりの数学力（微積分、代数とベクトル、確率）が必須である。また、洋書文献を用いるため、英語力（読解）が必要となる。MIWA Shinya1998年、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位修得後退学1998年、国士舘大学政経学部経営学科専任講師 2005年、同大学同学部同学科助教授 2011年、同大学同学部経済学科に移籍 2012年、同大学同学部同学科教授 現在に至る。『価値創造のマネジメント』（共著、文眞堂、2006年）、「グループ企業と独立企業のコーポレート・ガバナンス」（単著、『日本経営学会誌』第21号、2008年）、「日本企業の社外取締役と企業業績の関係に関する実証分析」（単著『日本経営学会誌』第25号、2010年）、『変貌する日本型経営』（共著、中央経済社、2013年）、『Japanese Management in Change』（共著、Springer、2014年）、『SDGsの経営学』(共著、千倉書房、2022年)研究テーマ日本のコーポレート・ガバナンスと企業業績の関係についての実証的研究Message「企業経済研究」では、株式会社制度の仕組みを理解した上で、株主と経営者の利害の不一致を解消し、企業価値を高める経営を行うための方法について検討します。国際基督教大学教養学部卒業。モナッシュ大学大学院日本研究科修士課程修了。桜美林大学大学院国際学研究科博士課程修了。国際基督教大学、東京大学非常勤講師などを経て、2001年より国士舘大学政経学部専任教員。早稲田大学政治経済学部卒業後、早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程修了。博士（経済学）。国士舘大学政経学部助教授・教授（1990−1999年）、早稲田大学政治経済学術院教授（1999―2022年3月）等を経て、2022年4月早稲田大学名誉教授、国士舘大学大学院客員教授。多部田 直樹＊担当科目／ミクロ経済学研究、ミクロ経済学特別研究中岡 俊介＊担当科目／西洋経済史研究、アメリカ経済史研究、文献講読（英語）、西洋経済史特別研究永冨 隆司NAGATOMI Takashi担当科目／マクロ経済学研究、数理経済学研究三輪 晋也＊担当科目／企業経済論研究、企業金融論研究、企業経済論特別研究横須賀 柳子YOKOSUKA Ryuko担当科目／多文化社会経済研究、文献講読（日本語）、論文指導白木 三秀＊（客員教授） SHIRAKI Mitsuhide担当科目／人的資源管理論研究、人的資源管理論特別研究経済学研究科教員紹介
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