Teacher introduction教員紹介経済学研究科担当科目については、主な科目を掲載しています。その他の担当科目については、開講予定科目一覧表を参照してください。＊印は博士課程を兼ねて担当している教員を表します。助川 成也 SUKEGAWA Seiya担当科目／国際経済論研究、開発経済論研究主な経歴2019年九州大学大学院経済学府博士後期課程修了、博士（経済学）。その間、日本貿易振興機構（ジェトロ）で主に東南アジアの調査研究に従事。2017年国士舘大学政経学部准教授、2022年泰日工業大学客員教授。主な著書・論文『米国通商政策史』（2022年、共訳、文眞堂）、『サクッとわかるビジネス教養「東南アジア」』（2021年、監修、新星出版社）、『ASEAN経済共同体の実現と日本』（2016年、編著、文眞堂）、『日本企業のアジアFTA活用戦略』（2016年、編著、文眞堂）、『タイ経済の基礎知識』（2015年、編著、ジェトロ）。研究テーマASEANを中心としたアジア経済統合の実証的研究Message国際経済情勢が目まぐるしく変化する中、ASEAN地域はデファクトベースからデジュールベースの経済統合を進めています。日本企業の最大の事業展開先アジアの経済統合を多角的に研究していきます。許 海珠＊XU Haizhu担当科目／アジア経済論研究、中国経済論研究、アジア経済論特別研究1997年、大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程修了、博士号（経済学）取得。1998年、京都大学経済学部講師。1999年～国士舘大学政経学部助教授、2004年～同学部教授。『中国国有企業改革の戦略的転換』晃洋書房1999年（単著）、『中国経済の展望』世界思想社2000年（共著）、『中国はどこに向かうのか』財団法人政治経済研究所2004年（共著）、『チャイナシフトの人的資源管理』白桃書房2005年（共著）、『中国の改革開放30年の明暗』世界思想社2009年（共編著）、『チェンジング・チャイナの人的資源管理』白桃書房2011年（共著）、『現代中国の産業と企業』晃洋書房2016（共著）、『転換期中国の企業群像』2018（共著）研究テーマ東アジアの「構造転換連鎖」メカニズムの研究Message本研究では、日本、NIES、ASEAN、中国、ベトナム……と続く東アジアの有機的な「構造転換連鎖」メカニズムについて、経済学理論からのアプローチだけに限定せず、歴史的、文化的、制度的な視点も取り入れながら研究を進めていく。主な経歴主な著書・論文関口 博久＊SEKIGUCHI Hirohosa担当科目／国際租税法研究、租税政策研究、国際租税法特別研究主な経歴早稲田大学政治経済学部卒業。専修大学大学院法学研究科公法学専攻修士課程修了、修士（法学）。国士舘大学大学院経済学研究科経済学専攻博士課程単位取得、博士（経済学）。国士舘大学政経学部専任講師、准教授。主な著書・論文『租税条約の人的適用に関する研究』（大蔵財務協会、2012年、単著）、『国際租税法―概論―第4版―』（大蔵財務協会、2018年、共著）、『現代地方財政論－六訂版－』（大蔵財務協会、2018年、共著）。研究テーマ国際租税法、租税法、租税政策Message国際課税の前提となる国内租税法の基礎から学んでいきます。熊迫 真一 KUMASAKO Shinichi担当科目／労働経済論研究、人事経済学研究主な経歴横浜国立大学経営学部卒業。企業勤務を経て、早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了、博士後期課程退学。千葉経済大学経済学部専任講師。国士舘大学政経学部専任講師、准教授、教授。主な著書・論文『チャイナ・シフトの人的資源管理』（共著）、『内部労働市場とマンパワー分析』（共訳）、「リストラ策の企業存続期間への影響」、「日系多国籍企業の技能形成」、「英国における外国人労働者と海外直接投資」など研究テーマ外国人労働者、技能形成Message外国人労働者と技能形成を主たるテーマとしますが、参加者の関心に応じ、他の労働経済の主要なトピックスも対象とします。労働の分野に強い関心を持ち、自らの意思で貪欲に学ぼうという学生を歓迎します。佐藤 恵＊SATOH Megumi担当科目／財務会計研究、簿記会計研究、財務会計特別研究主な経歴2009年横浜国立大学大学院 国際社会科学研究科博士課程修了、博士（経営学）、2009年千葉経済大学経済学部専任講師、准教授、教授を経て、2022年国士舘大学政経学部教授主な著書・論文「リース会計における貸手の会計処理 ―認識中止アプローチを再考する現代的意義―」（『国際会計研究学会年報』2021年），「リース会計における年金法償却の適用可能性」（『会計プログレス』2018年），「非営利組織会計の純資産区分に関する試論―財務的弾力性の観点から―」（『非営利法人研究学会誌』2016年）研究テーマリース会計，非営利組織会計Message財務会計における認識・測定の諸問題を具体的に考察するにあたり，複数の会計基準の論点を横断的に取り上げます。多部田 直樹＊TABETA Naoki担当科目／ミクロ経済学研究、ミクロ経済学特別研究主な経歴［米国］ワシントン州立大学大学院修了Ph.D.（1989.8）、㈱日興リサーチセンター経営調査部課長代理（1989.9 - 90.12）、高千穂大学商学部助教授（1991.4 - 94.3）、［シンガポール国立］ 南洋理工大学商学部助教授（1994.4 - 97.3）主な著書・論文『ミクロ経済学 第2版』（成文堂、2020年5月）「なぜ、日本の大企業は、売上成長を追い求めるのか－経営目標と役員報酬の関係について」、『国士舘大学政經論叢』、189号、pp151-178、2022年3月 “The Kigyo Keiretu System and Supplier Switching Costs： Evidence from the Japanese Automobile Manufacturing Industry,” pp257-284, the 10th International Conference on Multinational Enterprises, Proceedings, April, 2014.研究テーマ現在、日本の産業（特に、自動車産業）に関する諸問題を「産業組織論」や「企業の経済学」の観点から実証的に考察していくことに関心がある。Messageミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学を学部で履修し、海外の経済専門ジャーナルを読みこなすだけの英語力と数学力（解析学、線形代数、統計学）があること。また、論文を作成するための十分な日本語能力を有すること。専修科目とする場合は、経済理論に習熟したうえで、私の研究テーマに関連した研究テーマであることが望まれる。経済学研究科15
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