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学生への学習支援

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学生の皆さんが4年間を通じて大きく成長するための支援環境を整えています。

学生が学習意欲を高め、充実した大学生活をが送れるように、各学部にてさまざまな支援体制を設けています。

学生への学習支援

政経学部での学習支援制度

2008年度から1年生を対象に、「大学生活入門」から、「科目履修の方法」「レポートの書き方」「就職活動の心構え」、そして「現代社会の課題」まで、教授と学生が少人数で親しく接するゼミナールを設けます。早い段階から将来の人生設計やキャリア形成を図り、有益な学生生活を送ることができるよう指導していきます。

2009年度から受講科目の専任担当教員と「どのように勉強したらよいか」「どのように考えるべきか」などを直接相談できるオフィスアワー制度を導入しました。受講科目や勉強に関することを相談したい人は、各担当教員のメールアドレスにメールで相談日時や相談事を確認して、どんどん相談してください。

理工学部での学習支援制度

担当教員が、皆さんが卒業するまでの4年間、いろいろなケアに当たります。
「何の授業をとればいいのか分からない」という具体的な内容の相談から学習のケア、学生生活での悩み、就職など何でも相談に応じます。
3、4年生のゼミとは違ったスタイルで、皆さんとのコミュニケーションを密に図っていきます。

法学部での学習支援制度

法学部では、1年次から4年次までゼミ(演習科目)が必修です。特に、1年次においては、少人数のクラス編成で「教養教育ゼミ」が開講されています。「教養教育ゼミA」では、「大学とはどんなところか」「ノートの取り方・レポートの書き方」「法律の勉強の仕方」等、大学入門・法律入門的な授業を行います。「教養教育ゼミB」では、キャリア教育をおこない、将来を見据えて法学を学ぶ意義を考えていきます。教員と学生が双方向の授業を行う中で、新入生の勉学のサポートを行っています。

法曹(弁護士・裁判官・検察官)・司法書士・行政書士などの資格取得や、各種公務員試験受検を目指す学生のために、法律基本科目についての知識や理解を確実なものとすることを目的とし、「キャリア形成科目」を設けています。「キャリア形成科目」は、憲法・民法・刑法を柱として各学年に複数の科目が配当されており、4ヶ年を通して継続的に受講することができます。

経営学部での学習支援制度

企業経営の実態を理解できる科目が充実しています。 「プロフェッショナル・ビジネスセミナー」、「プロフェッショナル・キャリアセミナー」では、 パナソニック・トヨタ自動車、花王、積水ハウス、日本水産、ファミリーマート、イオン、サマンサタバサジャパンリミテッド、AGF、サムスン電子ジャパン、ハイアールアジア、クアルコジャパン、UPS・野村総研等々、国内外の大企業の経営者や管理者がリレー方式にて授業を展開しています。「優良中堅・中小企業講座」、「起業家教育講座」では、優良中堅・中小企業(各業界でトップシェアをとった企業等)の経営者の方々から、その優位性の源泉、自身の「経営哲学」や「経営論」等を学びます。 また、実際に事業を興した「起業家」やその支援者から「なぜ起業したのか?」「どのように事業を軌道に乗せていったのか?」等について、授業を通じて学ぶことができます。

在学中は就職に役立つ2つの資格取得を目標とし、特にビジネス人にとって大事な資格である「簿記検定」と「マネジメント検定」の全員受験を推進しています。それらの検定に関係する授業を受けることで資格取得に必要な知識が十分に身に付くように考えています。
また、知識の活用をはかるとともに、検定合格に不可欠な演習授業を導入し、さらに資格取得者には関連科目の単位を認定し、資格取得を強力にバックアップしています。


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2024年03月05日更新

デジタル社会の「読み・書き・そろばん」にあたる「数理・データサイエンス・AI」の基礎などの必要な力を身に付けられるように、全学部で『AI・データサイエンス教育プログラム』を設けています。

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