大学院案内ガイドブック2019

16/100

Teacher introduction教員紹介経済学研究科担当科目については、主な科目を掲載しています。その他の担当科目については、開講予定科目一覧表を参照してください。＊印は博士課程を兼ねて担当している教員を表します。永冨 隆司NAGATOMI Takashi担当科目／マクロ経済学研究、数理経済学研究2001年3月　早稲田大学大学院　経済学研究科　博士後期課程単位取得退学2001年4月　国士舘大学　政経学部　専任講師2005年4月　国士舘大学　政経学部　准教授　2012年4月　国士舘大学　政経学部　教授　（現在に至る）2012年9月　University of Duisburg-Essen （Germany） Department of Economics、 客員教授Current Issues in Economic Policy （ Institute for Research in Contemporary Political and Economic Aairs, Waseda Univ. Tokyo Japan 2000 ）、「日本経済の進歩と将来」（成文堂 2007年）、「平成不況」（文真堂2010年）、「マクロ経済学」（成文堂2017年）研究テーマ不確実性、情報の非対称性、および投資決定理論の研究Messageテーマは生物学と経済学のための動学システム研究である。講義および演習では、数学モデルに基づく経済理論を指導する。ミクロ経済学、数学（微積分・確率論）、英語（読解）の相当程度の力が必要である。主な経歴主な著書・論文許 海珠＊XU Haizhu担当科目／アジア経済研究、中国経済研究、アジア経済特別研究1997年、大阪市立大学大学院経済学研究科後期博士課程修了、博士号（経済学）取得。1998年、京都大学経済学部講師。1999年～国士舘大学政経学部助教授、2004年～同学部教授。『中国国有企業改革の戦略的転換』晃洋書房1999年（単著）、『中国経済の展望』世界思想社2000年（共著）、『中国はどこに向かうのか』財団法人政治経済研究所2004年（共著）、『チャイナシフトの人的資源管理』白桃書房2005年（共著）、『中国の改革開放30年の明暗』世界思想社2009年（共編著）、『チェンジング・チャイナの人的資源管理』白桃書房2011年（共著）、『現代中国の産業と企業』晃洋書房2016（共著）、『転換期中国の企業群像』2018（共著）研究テーマ東アジアの「構造転換連鎖」メカニズムの研究Message本研究では、日本、NIES、ASEAN、中国、ベトナム……と続く東アジアの有機的な「構造転換連鎖」メカニズムについて、経済学理論からのアプローチだけに限定せず、歴史的、文化的、制度的な視点も取り入れながら研究を進めていく。主な経歴主な著書・論文野下 保利＊NOSHITA Yasutoshi担当科目／国際マクロ経済学研究、景気変動論研究、国際マクロ経済学特別研究主な経歴1980年九州大学大学院経済学研究科卒業、1980年九州大学経済学部文部教官助手1984年国士舘大学政経学部講師、1986年国士舘大学政経学部助教授1993年国士舘大学政経学部教授　現在に至る。主な著書・論文『貨幣的経済分析の現代的展開』日本経済評論社, 2001年．「国際金融ガバナンスの現段階−FSF（金融安定化フォーラム）改組の意味するもの−」『証券経済研究』第69号, 2010年、（共訳）『貨幣・利子・資本；貨幣的経済理論入門』日本経済評論社, 2004年他研究テーマ貨幣・金融市場の役割に焦点を当てた内外マクロ経済の理論研究及び実証分析Message現代資本主義の行方に関心のある諸君とともに、内外金融市場の拡大に主導されるグローバリゼーション下の国際経済を多角的、そして深く研究していきたい。多部田 直樹＊TABETA Naoki担当科目／ミクロ経済学研究、ミクロ経済学特別研究主な経歴［米国］ワシントン州立大学大学院修了Ph.D.（1989.8）、㈱日興リサーチセンター経営調査部課長代理（1989.9 - 90.12）、高千穂大学商学部助教授（1991.4 - 94.3）、［シンガポール国立］ 南洋理工大学商学部助教授（1994.4 - 97.3）主な著書・論文『ミクロ経済学 改訂版』(成文堂、2016年3月)“The Kigyo Keiretsu System and Supplier Switching Costs: Evidence from the Japanese Automobile Manufacturing Industry,” pp.257-284, the 10th International Conference on Multinational Enterprises, Proceedings, April 2014. 研究テーマ「日本経済」の問題にスポットを当てて、産業組織論（企業の経済学）、経営経済学（Manegerial Economics）、マクロ経済学のミクロ的基礎理論を応用することに関心がある。Messageミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学を学部で履修し、海外の経済専門ジャーナルを読みこなすだけの英語力と数学力（解析学、線形代数、統計学）があること。また、論文を作成するための十分な日本語能力を有すること。専修科目とする場合は、経済理論に習熟したうえで、私の研究テーマに関連した研究テーマであることが望まれる。中岡　俊介NAKAOKA Shunsuke担当科目／西洋経済史研究、アメリカ経済史研究、文献講読（英語）同志社大学文学部卒業。同志社大学文学研究科博士前期、後期課程を経てロンドン大学ロンドン政治経済学院（LSE）にて博士号取得（Ph.D）。東京大学社会科学研究所助手を経て、国士舘大学政経学部専任講師、准教授、教授。『叢書・比較教育社会史：実業世界の教育社会史』（共著）、’The making of modern riches： The social origins of the economic elite in the early 20th century’ （単著）、「養子相続とファミリービジネス」（単著）など研究テーマ比較経済史・経営史Message歴史の視点から経済活動や制度を見ると、どの国であっても他国の優れたシステムの導入や、自分の社会・文化に適合する形での適用は頻繁に見られます。比較や相互関係の視点から経済制度や経済発展を歴史的に考察します。主な経歴主な著書・論文藤本 公明＊FUJIMOTO Kimiaki担当科目／ヨーロッパ経済研究（春）、経済と法研究、経済と法特別研究明治大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学後、国士舘大学助手、国士舘大学政経学部講師、同助教授、1993年より教授、現在に至る。民法総則・物権法（和広出版、2009年）、債権総論（和広出版、2010年）、私たちの生活と法（成文堂、2006年）研究テーマ経済と法の関係、特に税と経済との関係。Message経済と法とは不可分の関係がある。主な経歴主な著書・論文14