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救急システム研究科
概要
救急システム研究科の教育・研究分野は主に病院前の救急医療体制となります。すなわち高度救命救急センターが展開する３次救急医療から、一般の救急病院で行われている、１・２次救急医療まで、さらには、一般人の行う応急手当やスポーツ救急医療まで、現在問題となっている広範囲な救急医療のシステムがその範囲に含まれています。
本研究科には、従来と同様、２年制の修士課程 救急救命システム専攻に加えて、社会人に広く門戸を開く１年制の修士課程 救急救命システム専攻（１年コース）を設置しています。
救急救命システム専攻では、救急救命士養成施設の指導教員としての知識とスキルの確保、また病院内救急救命士としての基礎医学知識と臨床診断能力、研究遂行能力の確保を行います。
救急救命システム専攻（１年コース）では、現在の指導的救急救命士やメディカルオフィサーとしてのアドバンススキルと知識を提供します。
１.救急システム研究科の特色
（１）第一の特色は、現在医療崩壊が問題視されている救急医療体制の問題点、病院前救急医療の改善、病院前救急医療の学問体系（救急救命学）の確立。
メディカルコントロール特論や、救急看護・医療倫理特論、救急法学特論などでは現在の救急医療の問題点を把握します。
（２）第二の特色は、将来救急救命士の指導者たる教員の育成。
全国の救急救命士養成施設が増えつつある現在、その指導者の育成は急務です。救急の現場から病院内への搬送や、病院内での診断と治療の内容を理解し、従来の消防機関に属する救急救命士を指導する能力を有し、病院内外で救命処置を行い得る救急救命士の育成を行います。（３）第三の特色は、国際的に通用する医療人の育成。
特に病院前救急医療分野の研究、国内外への学会発表などのプレゼンテーション能力の育成、海外での研究機関とのコラボレーションを含めて海外救急演習による国際間における救急医療の問題点の把握などを図ります。（４）第四の特色は、医療従事者として救急救命士の特定行為を指導するために必要な医学知識の習得。
救急救命士としてのコミュニケーションなど、患者への実践対応力を身につけると共に、救急に関する法的知識、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療（EBM:Evidence-based medicine）の実践と統計学的分析力、国内への学会発表などを通じてプレゼンテーション能力の育成を行います。このため救急法学やコミュニケーション能力を磨く演習科目、学問及び社会における専門性を高める専門科目から構成されています。
（５）第五の特色は、生涯教育として、外傷や災害などを中心としたプレホスピタルケアの充実に必要なOff the Job Training能力の錬成。
現在、消防組織や警察組織、自衛隊、海上保安庁などでは、実際の災害派遣を想定した臨地実地研修ならびにシミュレーショントレーニングが行われていますが、このような種々のOff The Job Trainingや講義で災害医学や国際救急救助を取り上げ、災害時の対応や、国際救助の在り方に関して、特論・スキル実習を通じて実践的指導力の育成を行います。２．救急システム研究科で育成すべき人材像
（１）救急救命システム専攻
救急救命システム専攻においては、将来救急救命士の指導者たる教員の育成を第一の目的としています。全国の救急救命士養成施設が増えつつある現在、その指導者の育成は急務です。このため、救急の現場から病院内への搬送や、病院内での診断と治療の内容を理解し、従来の消防機関の属する救急救命士を指導する能力を有し、病院内外で救命処置を行いうる救急救命士の育成を行います。さらに高度化される救急救命士の特定行為を指導できるような医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけるとともに、根拠に基づいた医療（EBM）の実践と統計学的分析力、病院前救急医療分野の研究や国内外への学会発表などのプレゼンテーション能力、海外での比較研究、さらには臨床指導能力の育成をもって、病院前救急医療分野の質向上に寄与できる人材を育成します。
（２）救急救命システム専攻（１年コース）
救急救命システム専攻（１年コース）においては、主に国家医療資格を有し、現場で5年以上の臨床経験を有する人材を対象とし、教育の目的は、病院前において高い臨床実践能力の養成と研究・教育の場で、救急救命士を指導しうる人材の育成を目指しています。
現在、病院前救急医療の学問体系（救急救命学）の確立を目指して、外傷や災害などを中心としてプレホスピタルケアの充実に必要な臨地研修ならびにシミュレーショントレーニングが行われていますが、本専攻では、さらにこれを学問体系化し高度化される救急救命士の特定行為の指導や高度医療を実践するために必要な医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけることと共に、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療（EBM）の実践と統計学的分析力、国内への学会発表などのプレゼンテーション能力の育成を行います。
研究指導
本研究科では、入学時に研究科の目的に沿った研究テーマを決め、自己の研究テーマを担当する教員を研究指導教員から修士論文作成のための必要な知識と技術の習得についてその指導教員より指導を受けることとなります。指導教員は在学中も継続的に研究・教育スケジュールに沿って学生とディスカションを行い希望する研究計画の立案・実施をおこないます。
また、本研究科では、研究で得られたデータの分析や統計処理の指導を通じて研究データの取り扱い方を学びます。そして年２回予定している研究発表会では、プレゼンテーションスキルを身につけ、他者に対する説明能力を習得する。この時期では学外における学会での発表能力を育成するとともに、学内ではデータの再検討、分析方法の確認など研究の進行状況の確認を毎月おこないます。
演習科目：
演習科目は、国内外の病院前救急医療体制の比較研究を行うとともに、高度職業人として必要とされる知識と技術を学ぶ編成となっています。国際救急比較研究では国内外の病院前救急分野の研究を比較し、国際救急医療体制演習では海外の救急医療機関へ訪問し、国内救急医療体制演習では国内の救急医療機関を訪問します。
救急救命高度スキル技術Ⅰ（シミュレーション）では、外傷や災害などを中心としてプレホスピタルケアの充実に必要なOff the Job Training（シミュレーショントレーニング）におけるインストラクターのスキルを習得し、救急救命高度スキル技術Ⅱ（病院内演習）や救急救命高度スキル技術Ⅲ(消防演習)では、プレホスピタルケアの充実に必要な病院内での実習をOn the Job Training（臨地実地研修）で行い、より高度なスキルを習得します。
講義科目：
講義科目である「特論」は、専門医師、救急救命士、看護師などによる極めて興味深い専門的な科目から構成しています。
救急救命士の医学的知識を涵養するために、身体構造機能学特論、臨床薬理学特論、病態生理学特論において、再度解剖学や救急の病態の理解を図り、小児・周産期救急医学特論、高齢者・生活習慣病特論などでは現在、救急医療のなかで社会的問題となっているような、高齢社会化と救急患者の増加の問題、また、小児、周産期における病院内診療拒否やたらい回しなどの問題の抽出を図ります。
救急医療における専門科目に位置づけられる蘇生学特論にて、蘇生における統計の在り方と蘇生の科学を、トラウマケア（外傷学）特論、コロナリーケア（循環器病学）特論、メディカルコントロール特論や、救急看護・医療倫理特論、救急法学特論などでは現在の救急医療の問題点を把握します。
災害医学特論、国際救急救助特論では我が国で大きな問題点となっている災害医学や国際救急救助を取り上げ、災害時の対応や、国際救助の在り方に関して論じるものです。
救急医学教育特論、救急プレゼンテーションスキル特論、救急コミュニケーション特論、救急統計特論などでは、救急救命士の特定行為を指導するために必要な医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけると共に、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療（EBM）の実践と統計学的分析力、国内外への学会発表などを通じてプレゼンテーション能力の育成を行うべく構成されています。
学位
本研究科において授与する学位は、修士（救急救命学）〔Master of Emergency Medicine〕となります。
■救急救命システム専攻
修士の学位を取得しようとする者は、2年以上在学し、所定の科目について30単位以上を修得し、修士論文を提出し論文審査に合格しなければならない。単位は、次の区分によって修得する。■救急救命システム専攻（1年コース）
修士の学位を取得しようとする者は、1年以上在学し、所定の科目について30単位以上を修得し、修士論文を提出し論文審査に合格しなければならない。単位は、次の区分によって修得する。修了単位
修得すべき単位数の基準は次表のとおりです。
救急救命システム専攻
| 年 次 | 授業科目（30単位） | |||
|---|---|---|---|---|
| 講義 | 演習 | |||
| 1年次 | 18単位 | 2単位 | 10単位 | |
| 2年次 | － | |||
救急救命システム専攻（１年コース）
| 年 次 | 授業科目（30単位） | |
|---|---|---|
| 講義 | 演習 | |
| 1年次 | 20単位 | 10単位 |
社会人の受入れ
研究活動や資格取得を目指す人のために社会人入試制度を設けています。大学を卒業後満３年以上経過している者、あるいは満28歳以上の者で、本学において、大学を卒業した者と同等の学力があると認めた者を対象としております。
研究科間単位互換制度
本学大学院では、10研究科を擁する総合大学としての特色を生かし、他研究科に配当された講義科目４単位までを所属する研究科の修了単位として認定する単位互換制度を設けています。各研究科の得意分野を開放することにより、自己研究テーマを幅広く検証することが可能となりました。さらには、講義を通して他研究科の教員および学生の交流の幅も広がるなどの利点もあり、毎年多数の学生が本制度を利用し、好評を得ています。