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経営学研究科

教育研究上の目的・方針

修士課程

教育研究上の目的
　国士舘大学の建学精神である「国士の養成」を教育研究目的の根幹に置きつつ、経営学研究科では「経営理論の教育・研究を通して経営・会計・税務業務に従事する高度の職業人および研究者を養成すること」を教育目的に掲げています。
　修士課程では、学部教育の延長線上に修士課程を位置づけ、資格取得を視野に入れながら、専門分野における幅広い知識と技能および教養を有し、ビジネス分野で活躍できる有為な人材の育成を目指します。
 入学者受入の方針（アドミッションポリシー）
次の1～3に該当する学生を歓迎します。
  1. 経営コースでは経営学検定試験の初級・中級合格程度の知識を有していること、会計コースでは会計学における基礎的な知識を論述形式で適切に説明する能力を有していること。
  2. 希望する専修科目分野について多面的かつ論理的に考察し、自分の考えを的確に表現し、相手に伝え、積極的に他者とかかわり、対話を通して相互理解に努めようとする態度を有していること。
  3. 学部で受けた教育を更に発展させて高度な専門的知識を修得したり、経営・会計と関連する資格取得を目指したりして、社会に貢献する意欲があること。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
　経営コースと会計コースという2コース制をとり、その上で演習科目群、主要科目群、特修科目群といった各コース分野に沿った授業科目を配置しています。
入学時点で主要科目群の中から専修科目とそれに対応する演習を決定します。その演習を担当する教員が指導教員となり、本研究科における研究一般及び修士論文の作成、演習科目以外の講義科目選択などの指導が個別に行われます。
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
　所定の単位を修得し、専修科目分野について次の能力を有していることにより「修士（経営学）」の学位が授与されます。
  1. 関係する各種資格検定試験に合格できる程度の基礎知識を正確に理解し、関連する技法を身につけ、これらを応用し、自らの見解を形成できる。
  2. 深い関心を持って主体的に学習を続けることができ、自らの生活や職場および社会の中で高い倫理観と責任感を持ちながら、関係者と協力して仕事を進めることができる。
  3. 論理的な文章を書き、コンピュータを用いて文書やグラフ等の資料を作成し、自らの見解を分かりやすくプレゼンテーションすることができる。
  4. 経営コースでは高度かつ理論的・実践的な教育を行うとともに、資格取得を目標の一つとして視野に入れながらきめ細かな教育が行われます。会計コースでは主として税理士や公認会計士等の資格取得を目指した教育が行われます。

博士課程

教育研究上の目的
　国士舘大学の建学精神である「国士の養成」を教育研究目的の根幹に置きつつ、経営学研究科では「経営理論の教育・研究を通して経営・会計・税務業務に従事する高度の職業人および研究者を養成すること」を教育目的に掲げています。
　博士課程では経営学分野における高度に専門的な教育・研究を行うことを通じて、専修科目分野についての広く深い学識を有した次世代の大学教育あるいは研究を担う人材の育成を目指します。
 入学者受入の方針（アドミッションポリシー）
次の1～3に該当する学生を歓迎します。
  1. 専修科目分野について充分な知識を持ち、優れた修士論文を作成しており、外国語についての基礎的な能力を保有していること。なお、留学生は日本語を外国語とすることができる。
  2. 希望する専修科目分野について、多面的かつ論理的に考察し、自分の考えを的確に表現し、相手に伝え、積極的に他者とかかわり、対話を通して相互理解につとめようとする態度を有していること。
  3. 専修科目分野における高度に専門的な博士論文を作成し、研究者または教員を志望していること。
 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
　授業科目は大きく3つの分野から構成されています。専修科目群、演習科目群、特修科目群の３分野です。
　入学時点で主要科目群の中から専修科目を選び、さらに演習科目群の中からそれに関連する研究指導を選択します。研究指導の担当教員が指導教授となり、研究全般及び博士論文作成のために、個別の指導が行われます。
　博士の学位取得に関しては、2つの段階があります。提出した博士学位請求論文が受理されるまでの第1段階、受理された博士学位請求論文が所定の審査を経て合格するまでの第2段階です。それぞれについて条件が明確化され、公正・厳正な審査が行われます。
 学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
　所定の単位を取得し、専修科目分野について次の能力を有していることにより「博士（経営学）」の学位が授与されます。
  1. 正確に理解し身につけた専門知識と技法を応用し、新たな発見をしてそれを正当化することで、自らの見解を形成できる。
  2. 深い関心を持って主体的に学習を続けることができ、自らの生活や職場および社会の中で高い倫理観と責任感を持ちながら、関係者と協力して仕事を進めることができる。
  3. 論理的な文章を書き、コンピュータを用いて文書やグラフ等の資料を作成し、自らの見解を分かりやすくプレゼンテーションすることができる。
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