研究科概要

―修士・博士― 「救急救命学」を修めるには

概要

救急システム研究科の教育・研究分野は主に病院前の救急医療体制を取り扱います。すなわち高度救命救急センターが展開する3次救急医療から、一般の救急病院で行われている、1・2次救急医療まで、さらには、一般人の行うファーストエイドやスポーツ救急医療まで、現在問題となっている広範囲な救急医療のシステムがその範囲に含まれています。

本研究科修士課程には、従来と同様、2年制の修士課程 救急救命システム専攻に加えて、社会人に広く門戸を開く1年制の修士課程 救急救命システム専攻(1年コース)を設置しています。

救急救命システム専攻では、救急救命士養成施設の指導教員としての知識とスキルの確保、またスポーツ救護や病院内救急救命士としての基礎医学知識と臨床診断能力、研究遂行能力の確保を行います。

救急救命システム専攻(1年コース)では、現在の指導救命士やメディカルオフィサーとしてのアドバンススキルと知識を提供します。

博士課程では、病院前救急分野の専門分野の業務に従事するに必要な倫理感と臨床における能力を有し、かつ研究能力と基礎となる救急医学の学識を養うことを目的としています。

現在、救急救命士の分野においても医学や看護学(保健衛生学)のように「救急救命学」が学問体系としての構築が求められています。このために高い倫理観を有し研究教育者(トップリーダー)としての高度専門性をもった学識を有する救急救命士を育成するためには、病院前救急医学分野の専門分野の最先端の研究を実施する機関の必要であることは明らかです。

米国においても救急救命士の大学教育は数少なく、ましてや大学院教育は皆無です。そこで世界に先駆けて、この分野で実績のある本学で、病院前救急医学や防災・危機管理を研究する博士課程を構築いたしました。

大学院の特色

修士課程
  1. 2020年東京オリンピックに向けて救急医療体制の構築、病院前救急医療の改善、病院前救急医療の学問体系(救急救命学)の確立
  2. メディカルコントロール特論や、救急看護・医療倫理特論、救急法学特論などでは現在の病院前救急医療の問題点を把握します。

  3. 将来の救急救命士の指導者たる教員の育成
  4. 全国の救急救命士養成施設が増えつつある現在、その指導者の育成は急務です。救急の現場から病院内への搬送や、病院内での診断と治療の内容を理解し、従来の消防機関に属する救急救命士を指導する能力を有し、病院内外で救命処置を行い得る救急救命士の育成を行います。

  5. 国際的に通用する医療人としての「救急救命士」の育成
  6. 特に病院前救急医療分野の研究、国内外への学会発表などのプレゼンテーション能力の育成、海外での研究機関とのコラボレーションを含めて海外救急演習による国際間における救急医療の問題点の把握などを図ります。

  7. 指導救命士として救急救命士の特定行為を指導するために必要な医学知識の習得
  8. 救急救命士としてのコミュニケーションなど、患者への実践対応力を身につけると共に、救急に関する法的知識、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療(EBM:Evidence-based medicine)の実践と統計学的分析力、国内への学会発表などを通じてプレゼンテーション能力の育成を行います。このため救急法学やコミュニケーション能力を磨く演習科目、学問及び社会における専門性を高める専門科目から構成されています。

  9. 様々なマスギャザリングイベントにおける、外傷や災害などを中心としたプレホスピタルケアの充実に必要なOff the Job Training能力の錬成
  10. 現在、消防組織や警察組織、自衛隊、海上保安庁などでは、実際の災害派遣を想定した臨地実地研修ならびにシミュレーショントレーニングが行われていますが、このような種々のOff The Job Trainingや講義で災害医学や国際救急救助を取り上げ、災害時の対応や、国際救助の在り方に関して、特論・スキル実習を通じて実践的指導力の育成を行います。

博士課程

近年の急激な社会状況の変化、特に救急医療体制の崩壊とAEDの導入は、医師のみに依存する救急医療体制からコ・メディカルといわれる国家医療資格を有する者に処置の拡大を図るという救急医療体制の大きな変革をもたらしました。

このような変化を受け、救急システム研究科博士課程では、救急医療体制を俯瞰し、救急システムの分野において次代を担い教育・研究活動を専門的に行い得る医師、看護師や救急救命士といった病院前救急医療に関与する国家資格有資格者に対し博士課程教育を施すことになりました。

本研究科博士課程ではこの教育の目的を具現化するために、次の5つの特色により教育課程を編成しました。

  1. 病院前救急医療体制・救急医療に関する政策立案・実効検証
  2. 現在医療崩壊が社会問題化している救急医療体制の問題点、小児・周産期救急の問題点抽出、病院前救急医療の改善、プレホスピタル(病院前救急医療)の学問体系「救急救命学」の確立にある。蘇生教育・蘇生のための高度救命処置技術の理解と実践、救急法学や救急における医療倫理などのバイオエシックス、病院前救急医学コミュニケーションや病院前救急医療体制の効率化や救急医療システム、精神救急などの問題点の抽出などに及びます。講義では国家資格を有するものでなければ把握できない問題を救急医療政策特別講義や救急医療体制システム特別講義で取り上げ、救急医療システムの問題点の抽出を図ると共に、その解決法を検討いたします。

  3. 病院前救急症候・疾病・病態・外傷分野(トラウマケア・コロナリーケアなどの)の生涯教育プログラムの確立
  4. 救急救命士の専門的業務に従事し、指導的立場たる研究者の養成が博士課程の目的の一つである。全国の救急救命士所属機関が増えている現在、その研究を自ら行い、かつ研究指導できる者の養成は急務です。現場の観察・鑑別判断学などをベースとして病院前救急症候・疾病・外傷分野(トラウマケア・コロナリーケアなどの)の生涯教育プログラムの確立を通じて研究分野の確立を図ることを目標とします。この科目の理由により外傷や高齢者生活習慣病の病態を理解し、疾病救急が増加している我が国の状況や救急の現場から病院内への搬送や、病院内での診断と治療の内容を理解することを目標としている。また従来の消防機関に属する救急救命士を指導する能力を育成し病院内外で救命処置を行いうる医師・看護師・救急救命士の養成を図ります。

  5. 救急教育学・蘇生統計学を用いたリサーチフィールドの確立
  6. 非医療従事者やヘルスケアプロバイダーへの心肺蘇生法や応急手当の普及は心肺蘇生法ガイドラインにも取り上げられる極めて重要なフィールドとなりました。この研究分野は、我が国では平成17年以来急速に発展し、本学大学院修士課程でも多く研究を進め世界にむけたウツタイン蘇生データを発信、国際的に通用する医療人の養成を行ってきました。特に病院前救急医療分野の研究、国内外への学会発表などのプレゼンテーション能力の向上、海外での研究機関とのコラボレーションを含めて海外救急演習による国際間における救急医療システムの違いを通じて問題点の解決と把握などを図ります。

  7. 災害・防災危機管理マネージメント学の実践
  8. 地球の温暖化の影響で自然災害が世界各国で頻発している中、危惧されているのが巨大地震・津波災害や風水害です。我が国ではこのような頻発する自然災害に加えテロ・バイオテロなどの人為災害も頻発している災害大国です。安全・安心な生活を暮すためには災害における被害をできるだけ減らすべく災害・防災危機管理マネージメントを図らなければならず、災害時に犠牲者を最小限に留めるマネージメント方法が今必要とされています。 具体的には、防災・危機管理マネージメント学として、災害対応や防災教育・災害教育をはじめとする危機管理教育体制を論じます。災害・防災危機管理システム特別講義では「ハザートマップ」作製と防災教育・災害教育をはじめとする危機管理教育体制を確立する。また微生物や感染症などの知識を育成しバイオテロなどの有事に対応できるような人材の育成を図ります、また米国の連邦危機管理局(FEMA)における共同研究やアジア、中近東における国際協力を行う人材を育成します。日本では、災害・防災対応に対して行政への依存意識が強く、こうした社会の意識変革や啓発も災害・防災危機管理マネージメント学で学ぶべき内容となりうるからです。災害をマネージメントし一名でも多く救命できる国際救急救助や支援の在り方、マネージメントシステムの構築に関して研究し、それらの実践的政策立案者、指導者・研究者の養成を行う予定です。

  9. 救急医療体制の国際的な比較
  10. 医療従事者として救急救命士の特定行為を研究・分析するために必要な医学知識と倫理感の涵養と共に、日本の救急統計やAEDに関連するウツタイン蘇生データの分析・発表を行います。海外の雑誌への論文投稿を目指すため、IRBへの申請、国内外の文献検索や英語論文の検討、さらに英語によるディベートや、学会発表の機会を与え、利益相反(COI)の理解、オーサーシップの理解や論文作成のためのこれらの統計分析を通じて、病院前研究分野先進国の研究科として国際的に通用する医療人を養成します。

育成すべき人材像

救急救命システム専攻

救急救命システム専攻においては、将来救急救命士の指導者たる教員の育成を第一の目的としています。全国の救急救命士養成施設が増えつつある現在、その指導者の育成は急務です。このため、救急の現場から病院内への搬送や、病院内での診断と治療の内容を理解し、従来の消防機関の属する救急救命士を指導する能力を有し、病院内外で救命処置を行いうる救急救命士の育成を行います。

さらに高度化される救急救命士の特定行為を指導できるような医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけるとともに、根拠に基づいた医療(EBM)の実践と統計学的分析力、病院前救急医療分野の研究や国内外への学会発表などのプレゼンテーション能力、海外での比較研究、さらには臨床指導能力の育成をもって、病院前救急医療分野の質向上に寄与できる人材を育成します。

救急救命システム専攻(1年コース)

救急救命システム専攻(1年コース)においては、主に国家医療資格を有し、現場で5年以上の臨床経験を有する人材を対象とし、教育の目的は、病院前において高い臨床実践能力の養成と研究・教育の場で、救急救命士を指導しうる人材の育成を目指しています。

現在、病院前救急医療の学問体系(救急救命学)の確立を目指して、外傷や災害などを中心としてプレホスピタルケアの充実に必要な臨地研修ならびにシミュレーショントレーニングが行われていますが、本専攻では、さらにこれを学問体系化し高度化される救急救命士の特定行為の指導や高度医療を実践するために必要な医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけることと共に、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療(EBM)の実践と統計学的分析力、国内への学会発表などのプレゼンテーション能力の育成を行います。

博士課程

本研究科で養成する人材は、全国の病院前救急医療の研究をリードする高度な研究能力と豊かな学識を有し、病院前救急医学に対して研究者として科学的思考、倫理的思考とともに自立した研究活動をできうる、災害・防災危機管理能力を身につけた人材です。

さらに、人々の安全と安心、健康な生活を支えるために防災や救急などの病院前救急医療の質の向上にむけて人づくり・救急医療システム構築を促進できる、専門性の高い、自立した病院前救急医学の研究者を養成することです。

  1. 全国の病院前救急医療の研究をリードする高度な研究能力と豊かな学識を有した人材の輩出
  2. 学問への知的好奇心を有するとともに病院前救急医学に対して研究者として科学的思考、倫理的思考とともに自立した研究活動ができる人材の輩出
  3. 病院前救急医学に精通し地域における健康と安全、災害・防災危機管理と救急分野で、さらに国内のみならず国際的にも通用する研究能力をも身につけた人材の輩出を目指しています。

研究指導

修士課程

本研究科では、入学時に研究科の目的に沿った研究テーマを決め、自己の研究テーマを担当する教員を研究指導教員から修士論文作成のための必要な知識と技術の習得についてその指導教員より指導を受けることとなります。定期的なリサーチミーティングや研究内容を学会で発表しつつ、指導教員は在学中も継続的に研究・教育スケジュールに沿って学生とディスカションを行い希望する研究計画の立案・実施をおこないます。

また、本研究科では、研究で得られたデータの分析や統計処理の指導を通じて研究データの取り扱い方を学びます。そして年2回予定している研究発表会では、プレゼンテーションスキルを身につけ、他者に対する説明能力を習得する。この時期では学外における学会での発表能力を育成するとともに、学内ではデータの再検討、分析方法の確認など研究の進行状況の確認を毎月おこないます。

演習科目

演習科目は、国内外の病院前救急医療体制の比較研究を行うとともに、高度職業人として必要とされる知識と技術を学ぶ編成となっています。国際救急比較研究では国内外の病院前救急分野の研究を比較し、国際救急医療体制演習では海外の救急医療機関へ訪問し、国内救急医療体制演習では国内の救急医療機関を訪問します。

救急救命高度スキル技術Ⅰ(シミュレーション)では、外傷や災害などを中心としてプレホスピタルケアの充実に必要なOff the Job Training(シミュレーショントレーニング)におけるインストラクターのスキルを習得し、救急救命高度スキル技術II(病院内演習)や救急救命高度スキル技術Ⅲ(消防演習)では、プレホスピタルケアの充実に必要な病院内での実習をOn the Job Training(臨地実地研修)で行い、より高度なスキルを習得します。

講義科目

講義科目である「特論」は、専門医師、救急救命士、看護師などによる興味をひく専門的な内容から構成しています。

救急救命士の医学的知識を涵養するために、身体構造機能学特論、病院前救急薬理学特論、臨床推論・救急鑑別診断特論において、再度解剖学や救急の病態の理解を図り、小児・周産期救急医学特論、高齢者・生活習慣病特論などでは現在、救急医療のなかで社会的問題となっているような、高齢社会化と救急患者の増加の問題、また、小児救急特論では小児医療の問題の抽出を図ります。

救急医療における専門科目に位置づけられる蘇生学特論にて、蘇生における統計の在り方と蘇生の科学を、トラウマケア(外傷学)特論、コロナリーケア(循環器病学)特論、メディカルコントロール特論や、救急生命・倫理特論、救急法学特論などでは現在の救急医療の問題点を把握します。

災害外傷医学特論では我が国で大きな問題点となっている災害医学を取り上げ、災害時の対応や、救助の在り方に関して論じるものです。

救急医学教育特論、救急プレゼンテーションスキル特論、救急コミュニケーション特論、救急業務統計・情報処理特論などでは、救急救命士の特定行為を指導するために必要な医学知識を学び、コミュニケーションなど患者への実践対応力を身につけると共に、病院前救急医療分野の研究を通じて根拠に基づいた医療(EBM)の実践と統計学的分析力、国内外への学会発表などを通じてプレゼンテーション能力の育成を行うべく構成されています。

博士課程

本研究科では、入学時に自己の研究テーマに沿った主要科目の7演習科目の中から 1つを選択し、当該演習科目を担当する教員を研究指導教員とし博士論文作成のための論文題目を決定、その題目に沿って必要な知識と技術の習得について指導を始めます。

指導教員は、継続的に研究・教育スケジュールに沿って1年次より学生とディスカションにより希望する研究計画書を作成し、この研究計画書に基づき、1年次から研究の実施を段階的に行います。

研究で得られたデータの分析や統計処理の指導を通じて研究データの取り扱い方を学んでいきます。そして年2回予定している研究発表会ではプレゼンテーションスキルを身につけ、第三者に対する説明能力を習得していきます。この時期では学外における学会での発表能力を育成するとともに、学内ではデータの再検討、分析方法の確認など研究の進行状況の確認を毎月行います。

2年目にも研究指導教員と詳細に研究の内容を相談し研究の方向性の再確認の実施、さらに3年次にも指導を行い論文題目の微調整を行い再提出を行います。

3年次までには研究テーマに沿って国内外の関連学会へ発表・論文投稿を通じて博士論文作成に向けて指導を行いつつ最終的に3年次末までに博士論文を作成し提出します。

このように段階的に論文題目や内容を指導する理由は、博士論文内容や題目の修正を必要とする際にも研究科何で広く周知し計画的かつ透明性の高い研究指導ができることを目的としています。

なお、研究における倫理審査体制に関しては、従来より救急システム研究科修士課程における研究に関しては、すべて救急システム研究科の本属である体育学部に設置された研究倫理(人間)委員会に申請を行い評価委員会へ諮問しその評価を参考として研究実行の可否を決定していましたが、救急システム研究科博士課程も同様のシステムに則り研究遂行の可否を決定し研究倫理の確保に務めていきます。

学位

修士課程において授与する学位は、修士(救急救命学)〔Master of Emergency Medicine〕となります
救急救命システム専攻

修士の学位を取得しようとする者は、2年以上在学し、所定の科目について30単位以上を修得し、修士論文を提出し論文審査に合格しなければならない。単位は、次の区分によって修得する。

救急救命システム専攻(1年コース)

修士の学位を取得しようとする者は、1年以上在学し、所定の科目について30単位以上を修得し、修士論文を提出し論文審査に合格しなければならない。単位は、次の区分によって修得する。

博士課程において授与する学位は、博士(救急救命学)[Doctor of Emergency Medicine]となります

救急システム研究科の博士課程は、①救急医療体制・政策分野、②病院前救急症候・鑑別診断分野、③災害医療・防災・災害危機管理マネージメント分野の3つで構成され、一般の応急手当から、高度な救急救命医療まで、また災害発生時の防災・バイオテロなどの危機管理から平時の小児救急対応まで広範囲な救急医療のシステムが含まれます。学問分野は、保健衛生学とし、学位名称は、高度な臨床実践能力を必要とする研究分野のうち、病院前医療に特化した分野である博士(救急救命学)〔Doctor of Emergency Medicine〕となります。

修了単位

修士課程で修得すべき単位数の基準は次表のとおりです。
救急救命システム専攻
年  次 授業科目(30単位)
講義 演習
1年次 18単位 2単位 8単位
2年次 2単位
救急救命システム専攻(1年コース)
年  次 授業科目(30単位)
講義 演習
1年次 20単位 10単位
博士課程で修得すべき単位数の基準は次表のとおりです。
年次 必修科目 選択科目
講義 講義 演習
第1年次 4単位 2単位 4単位
第2年次 4単位
第3年次 4単位

修了に必要な修得単位18単位の内訳は、選択科目から14単位、必修科目から4単位を修得することとする。修了所要単位は、次の区分により修得する。

社会人の受入れ

修士課程

研究活動や資格取得を目指す人のために社会人入試制度を設けています。大学を卒業後満3年以上経過している者、あるいは満28歳以上の者で、本学において、大学を卒業した者と同等の学力があると認めた者を対象としております。

博士課程

博士課程においても、救急医療に十分な業績があり研究活動を行う人のために社会人入試制度を設けております。 満28歳以上の者で十分な社会経験を有するもの、本学において、大学院修士課程を卒業した者と同等の学力があると認めた者を対象としております。
なお、一般教育訓練講座指定を受けており、該当者は申請すると学費の一部補助を受けることができます。

研究科間単位互換制度

本学大学院では、10研究科を擁する総合大学としての特色を生かし、他研究科に配当された講義科目4単位までを所属する研究科の修了単位として認定する単位互換制度を設けています。

各研究科の得意分野を開放することにより、自己研究テーマを幅広く検証することが可能となりました。さらには、講義を通して他研究科の教員及び学生の交流の幅も広がるなどの利点もあり、毎年多数の学生が本制度を利用し、好評を得ています。

この研究科の情報を探す

大学院案内デジタルパンフレット

資料請求

ページの先頭へ